病名略語でレセプトチェックしよう

施設基準なしで算定できる管理料と在宅

救急、時間外患者の受け入れ開始、ケアホームへの在宅診療など開始。
でも全て患者は1ヶ月で数名だけ。
施設基準をほとんど取っていない病院なので今のところ将来どのような形がいいか模索しているのか?という感じです。
なぜこれを記載したのかというと、全て算定できていなかったからです。

施設基準が必要ない時間外加算

救急、時間外患者の受け入れ開始したため、
●時間外緊急院内検査加算
●時間外緊急院内画像診断加算
(両者とも直ちに何らかの処置手術が必要な重篤な状態)

施設基準がなくても算定できる管理料のおさらい

特定疾患療養管理料

施設基準はありません。
投薬運動療養の指導を行い、忘れずに月2回まで算定しましょう。

ウイルス疾患指導料1

施設基準はありませんが、ウイルス疾患指導料2はあります。
肝炎患者への療養上必要な指導で1回だけ算定できる。
肝炎の患者に初回に指導するのみ。入院でも算定できる。

てんかん指導料

施設基準はありませんが、小児科、神経科、神経内科、精神科、脳神経外科、または心療内科を標榜する必要があります。

難病外来指導管理料

施設基準はありません。

特定薬剤治療管理料

施設基準はありません。

皮膚科特定疾患指導管理料

施設基準はありませんが、皮膚科または皮膚泌尿器科を標榜する必要があります。

心臓ペースメーカー指導管理料

施設基準はありませんが、計測したデータをカルテに記載。

在宅療法指導管理料

人工肛門、人工膀胱、気管カニューレ、留置カテーテル、ドレーンなど
を装着しており、管理に配慮が必要で医師の指示に基づき看護師、保健師が指導
月1回、初回時月2回、1回の指導30分超えるもの。

施設基準なしで往診をするには?

患者の希望である往診料が施設基準があるのに対して、
計画的である在宅患者訪問診療料、在宅患者訪問看護指導料は施設基準がない。
在宅訪問看護指導料には、通院困難な患者に対し訪問看護、指導計画を作成(これは指導計画書である必要はなくカルテ記載でいい)
1ヶ月に1回の計画の見直し(医師の診察)、医師は看護師などに指示内容の要点を記載。

医師の指示により訪問看護(医師無し)で採血など検査をしたときは、再診料を算定できる?

施設基準がないと在宅時医学総合管理料、特定施設入居時等医学管理料も算定できない。
利益としては格段に低くなるが、ない以上上記で算定。

訪問診療で最大限の点数を算定するのは、訪問診察で注意するのは月2回の訪問診療の記事を参考にしましょう。